2026年度の新卒社員、特徴・傾向は？
公開日：2026/04/08 最終更新日：2026/04/08
ついに4月へ突入し、新年度がスタートしました。
入学や入社など新たな生活を始めている方も多いのではないでしょうか。
新卒入社した社員も、これから研修や業務が本格的に始まります。今年の新卒社員はＺ世代にあたりますが、どのような世代なのでしょうか。このブログでは新卒社員の世代の特徴・傾向を捉えながら紹介していきますので、新卒研修を行う方はもちろん、チーム作りの参考として、ぜひご覧ください。
目次
Ｚ世代の傾向について
新卒入社に当たる世代は、一般的にZ世代と呼ばれています。
Z世代は物心がついた時から、デジタルネイティブ世代です。スマートフォンやSNSといった多様なデジタル技術と多く触れ合って過ごしている世代といえます。
タイパ
Z世代が重要視する「タイパ」とはタイムパフォーマンスの略称です。時間に対して、どのぐらいの満足度や効果的な情報を得られるかを重視しています。
コト消費
モノ消費ではなくコト消費が中心になっているのもZ世代の特徴の一つです。SNSなどで体験関連の投稿を見たことがあるという方も多いのではないでしょうか。
思い出として残る体験は、「自分ごと化」として理解しやすいため、印象が強く残る傾向があります。
2026年度の新卒社員、どんな世代？
Z世代の中でも今年の新卒社員は22歳前後の年齢です。学生時代からInstagram・TikTokに触れる機会が多く、いわゆるショート動画といったタイパを意識したコンテンツに親しんできました。さらに、ChatGPTやGeminiのようなAIが生活の中に自然と存在しているのが特徴です。
新卒社員を迎える際に押さえたいポイント
こうした特徴を踏まえると、効率よく価値の高い経験を好む世代に対しては研修の意義や目的をしっかりと説明したうえで進めることがポイントです。
共感/納得感を得る
AIなどのデジタル技術を活用すると比較的簡単に情報を得られるようになりました。
そのため、ただ一方的に知識を伝えるだけではなく、「なぜ今、この研修を行うのか」といった意味や意図を共有し、納得感を得られるコミュニケーションを行うことが大切です。
共感を得て進行することで、より主体的な学びにつながるといえます。
さらに納得感を高めるポイントとして、座学研修だけでなく実践型を取り入れることが必要です。“体験重視・納得重視”の傾向を踏まえると、座学中心の研修だけでなく、より理解を深める施策として体験型の教育施策も注目されています。
国土交通省 四国山地砂防事務所｜VRを活用した事故体験
2022年、高知県大豊町にて国土交通省四国山地砂防事務所が、工事現場の事故をCGで再現したVR体験型の学習会を実施しました。県や町の職員などが参加し、安全点検の重要さを学ぶ内容や、遠隔で建築現場を視察できるリモートシステム導入の実体験ができる内容でした。生産性向上や作業省略化といった建設業界の人材不足における課題解決として、情報通信技術が活用された施策を展開しているのが特徴です。
※本事例はアクアスターの実績ではございません。予めご了承ください。
アクアスター事例｜安全衛生教育用教材「マンガで学ぶ労働安全衛生」
特別民間法人である「中央労働災害防止協会」が、労働安全衛生について学んでもらうことを目的として展開する漫画動画の制作を担当させていただきました。
主に第三次産業で勤務する新入社員の方を対象として、分かりやすく・いかに興味を持って学んでもらえるかという点に工夫を施しています。
そのため、ただ「ルールを守ろう！」と説明を列挙するだけでなく、どんな事故が起こるのか・どうすれば安全に作業が行えるのかをストーリー仕立てで理解の促進を行い、安全衛生の大切さを認識してもらう内容としました。
動画の中の漫画もターゲットが親しみやすいタッチや犬のキャラクターを採用しており、原因を探すために過去にタイムリープするといったユニークな内容で楽しみながら学べる要素を豊富に盛り込みました。ターゲットである新入社員も能動的に見たくなるような仕掛け作りを行っています。
漫画の主人公も安全衛生を学び始めた若手社員という設定にすることで、ターゲットが自分と照らし合わせることでより自分ごと化して学ぶことができる利点もあり、新入社員の安全衛生教育に広くご活用いただきました。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
今回は、2026年度入社の新卒社員の特徴や研修などで活用されている事例について紹介いたしました。
体験を通じて、「自分ごと化」として捉えられる内容で研修を行うことでより印象に残りやすく、理解促進につながります。
アクアスターでは、研修内容をマンガで表現することや、AR・VRコンテンツといったデジタルコンテンツを活用した施策でも、企画から制作までワンストップソリューションを提供しております。
社員研修の内容をブラッシュアップしたい方や新たな施策を考えてみたいという方は、まずはお気軽にお問い合わせください。
